2018-07-06 第196回国会 衆議院 厚生労働委員会 第33号
○伊佐委員 時間がなくなってまいりましたので少し飛ばしまして、ｔＰＡ、治療法について伺いたいと思います。 脳卒中の有効な治療法というのは、一つ挙げられているのがｔＰＡ、つまり詰まった血栓を溶かすということですが、発症後四時間半が勝負だ、四時間半を超えるとこの治療ができないというふうに言われております。ところが、この有効な画期的な治療法、ｔＰＡは、今、急性期の脳梗塞でｔＰＡが実施されたのは約五％。
○伊佐委員 時間がなくなってまいりましたので少し飛ばしまして、ｔＰＡ、治療法について伺いたいと思います。 脳卒中の有効な治療法というのは、一つ挙げられているのがｔＰＡ、つまり詰まった血栓を溶かすということですが、発症後四時間半が勝負だ、四時間半を超えるとこの治療ができないというふうに言われております。ところが、この有効な画期的な治療法、ｔＰＡは、今、急性期の脳梗塞でｔＰＡが実施されたのは約五％。
議員御指摘のｔＰＡ治療につきましては、脳梗塞治療法の一つで、ｔＰＡという薬を点滴で投与することで、詰まった血栓を溶かし、血流の流れをよくするものでございます。麻痺などの後遺症を減らすことができることなどから重要でございまして、今後、実施率を向上させる必要があると考えておりますが、御指摘のとおり、脳梗塞発症後四・五時間以内の患者が対象であるという時間的な制約のあるところでもございます。
○太田大臣政務官 ｔＰＡ治療ということで御質問がございました。 厚労省がどのように評価しているかということでございますけれども、私ども、この承認審査に当たりましては、海外での臨床試験と国内での臨床試験、それぞれについて確認を得ております。 まず、海外の方ですけれども、発症三カ月後の機能予後良好率という数値が三九％ということで、比較的高いよい数字、良好であったということ。
○太田大臣政務官 使用実績というのは正確には把握しておりませんけれども、診療報酬上、一定の要件のもとにｔＰＡ治療を行った場合に算定することのできる超急性期脳卒中加算というものの審査分が、平成二十六年六月時点におきまして六百四十二件、こういうことでございます。 この審査分は、平成二十一年百五十二件、平成二十二年八十件というようなところから比べますと、かなり増加をしてきているものと認識しております。
先ほど来、政務官の方からも申し上げているように、ｔＰＡ治療というのは、脳卒中の発症後すぐに、直ちに実施をしないといけない、そういうものでありますから、住民に対する脳卒中の症状などの啓発とか、迅速な救急搬送の体制を整えて搬送する、それから医療機関の受け入れ体制、今先生御指摘のとおりでありますけれども、これを整備しなければいけないということで、総合的に、町全体が脳卒中対策として構えをしておかなきゃいけないということだというふうに
まずは、こういったことを踏まえまして、ｔＰＡ治療を提供できる医療機関の充実、あるいは、患者さんが適切な治療を受けることができる体制整備として先ほど申し上げました消防機関との連携、こういったことが大変重要でございますので、これを充実するべく努めてまいりたいと考えております。